アセスメント部門

法人部門が提供する人材育成・組織開発ソリューションを構成するサービスの1つに位置づけられるアセスメント。ユニークなアセスメントの企画・開発・マーケティング・営業推進を通じて、「企業の創造と変革」を支援しています。

部門について

グロービスのアセスメント部門は、『測定』と『見える化』で人材育成・組織開発を加速し、企業の創造と変革を促進する」ことをミッションとしています。私たちが思い描くのは一人ひとりが自らの可能性に気づき、誰もが成長できる社会です。

私たちは「アセスメントで現状を把握し、課題に応じて学習するサイクルを生み出し、能力開発・組織づくりを支援する」役割を担い、ビジネスパーソンに必要な行動・スキル・資質を測定するサービスを創り、進化させることに取り組んでいます。

1992年のグロービス創立から5年後の1997年に誕生したアセスメントテスト「GMAP」は、ビジネスで成果を出すために必要な思考力や経営知識・スキルを測定・可視化し、これまで多くの企業とビジネスパーソンの意思決定・学びを支えてきました。

そしていま、人的資本経営やパーソナライズド・ラーニングが注目される中、アセスメントの可能性はこれまで以上に広がっています。テクノロジーの進化は留まるところ知らず、「人材の見える化」と「継続的な能力開発」は企業の競争力を左右する要因の一つです。

このような背景のもと、2025年に発足したアセスメント部門は、プロダクト開発・マーケティング・営業推進を一気通貫で行うチームとして、新たな価値創造に挑戦しています。

中長期的な姿

アセスメントは人の可能性を切り拓く力を持っています。

これまで、アセスメントは採用や昇進などの場面で客観的な指標で人材を測定し、合否の判断をすること、また配置転換における適性を見極めることなどに活用されてきました。これは他者が人を評価する営みです。しかし、これからの時代、アセスメントは「自分を知り、自ら成長するための羅針盤」の役割を担っていくべきだと考えています。

たとえば、モバイルデバイスが生活習慣を可視化し、より良い日常をサポートしてくれるように。人間ドックが健康維持のきっかけになるように。ビジネスパーソンにとって、アセスメントが「成長のきっかけ」であってほしいのです。

グロービスは「人の可能性を信じる」ことを信念としている会社です。その中で、私たちは以下の領域でブッチギリのNo.1を目指しています。
1.思考力を測るアセスメントで日本NO.1
2.経営知識を測るアセスメントで日本NO.1（達成済み）

誰かに評価されるためではなく、1人1人の可能性を実現するために――
そんな未来を共につくっていく仲間を募集しています。

部門の特徴

「スタンダード化されたサービス」×「幅広い顧客への提供」の実現に向けて、フロント・バックオフィス問わず、メンバー一人ひとりが経営を自分事として捉え、組織全体や全体最適の視点を持って考え、日々仕事に向き合い、行動しています。）

二者択一で考えがちな質と量を同時に追求することが、1社でも多くの顧客へ良質なサービスを提供することにつながる——そんな考えのもと、メンバーは、1社1社の顧客に真摯に向きあったサービス提供（質）にも、標準化を意識した効率的な業務の遂行（量）にも、徹底的にこだわります。

クライアントからの一つの要望に対しても、組織で真剣に向き合います。単に要望を聞き入れるだけではなく、常に全クライアント・サービス全体へのインパクトを考えます。たとえ一つの要望であっても、全クライアントに有益ならば、前例にとらわれず、サービスのあり方を見直し、改善、進化させます。

このように、全体最適の視点で考え、行動するメンバーが、組織全体で日々改善のサイクルをまわし続けるからこそ、毎年二桁成長を続けるサービスを運営し、グロービスの法人事業の成長を後押しできているのです。

部門間連携・
シナジー

■顧客フロントを担う法人部門との協働：
グロービスの法人部門は複数サービスの中から、顧客の課題解決につながる最適なソリューションを組み合わせて提案・提供します。
顧客フロントに立ち、顧客の課題を深く理解するセールス・コンサルタントと、アセスメントサービスに長けたアセスメント部門が協働し、グロービス全体で顧客ニーズに応えていきます。
こうした協働は単なるサービス紹介に留まらず、我々アセスメント部門が顧客企業の動向を理解し、サービス改善のヒントを得る機会にもなっています。

■研究開発部門・他のサービス部門（研修・スクール・デジタルサービス）との連携：
顧客企業への導入事例の中には、グロービスのサービスを同時に複数併用いただくケースもあります。研修前後でアセスメントテストを受け、学習のために研修とデジタルサービスを活用するという組み合わせがその一例です。
複数のサービスを併用する場合に、サービス間で言葉の定義が異なっていたり、サービスの使い勝手が著しく異なっていたりすると、ソリューションの価値が半減してしまいます。
そのような不が生じないように、我々は研究開発部門と連携してサービスをつくること、またサービス部門同士が連携して統一感のある顧客体験をつくることに注力しています。さまざまな面で部門を越えて連携し、サービスの価値向上と顧客へお届けする価値の最大化を目指しています。

また、「ナノ単科／nano-MBA」の開発以外にも、機械学習を用いてデータ分析や予測を行い、それをビジネススクール部門に共有。営業活動（大学院への個別相談）に活用された事例もあります。加えて、ビジネススクール部門のZoom（オンラインクラス）オペレーションを自動化、改善サイクルを回し、業務効率を行なったり、代表室の広報・PRのTwitter運用自動化の運用をサポートした事例などもあるなど、部門間連携は活発です。